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2026.05.14
介護施設に親を預けた家族の45%が「罪悪感があった」と語った──それでも89%が入居後にポジティブな変化を確認
〜電話取材で深掘りされた、入居前の葛藤と入居後の穏やかさ〜
株式会社Speee(本社:東京都港区、代表取締役:大塚英樹、東証スタンダード:4499)が運営する介護施設の検索・口コミサイト「ケアスル 介護(https://caresul-kaigo.jp/)」は、家族を介護施設へ入居させる意思決定の過程で、ご家族がどのような葛藤・罪悪感を抱え、どのように乗り越えてきたのかを明らかにするため、掲載体験談の分析を行いました。介護施設への入居は、ご本人の生活を大きく変えるだけでなく、決断したご家族にとっても強い心理的負荷を伴う選択です。その実態を、専任インタビュワーによる20〜30分の電話取材という手法(※)で深く掘り下げました。
本調査では、2025年6月〜2026年4月に「ケアスル 介護」へ掲載された体験談1,646件のうち、入居決断時の葛藤・罪悪感に関するヒアリング結果が得られた1,045件を対象に分析を実施。その結果、罪悪感・後ろめたさを語ったご家族は45.5%(475件)と約4割にのぼる一方、罪悪感を語ったご家族の88.6%が入居後にポジティブな変化を実感しており、罪悪感の言及がなかったご家族(76.8%)を11.8pt上回っていたことが明らかになりました。

【調査結果サマリ】
- 入居決断時に罪悪感・後ろめたさを語ったご家族は45.5%(475件/1,045件)
- 残る54.5%(570件)のご家族は、入居決断時に罪悪感の言及はなかった
- 電話取材で深く聞き込む過程で、4割超のご家族が「罪悪感」「申し訳なさ」「迷い」などの感情を吐露した
- 最も多く語られた葛藤は「自責・罪悪感(罪悪感・申し訳ない・後ろめたい)」(45.5%)、次いで「本人の抵抗・意思衝突」(29.4%)、「説明・説得の困難」(22.1%)
- 「鬼だと言われた」「自由を奪うことへの申し訳なさ」といった、表層的なアンケートでは引き出せない具体的な描写が取材で確認された(複数回答・1,045件対象)
- 罪悪感を語ったご家族の88.6%が、入居後にポジティブな変化を語った
- 罪悪感を語らなかったご家族との比較では、罪悪感ありグループの方が11.8pt高い好転率となった(罪悪感なし:76.8%)
- 業界唯一のインタビュー取材型口コミ(※)により、感情の機微まで記録
- 専任インタビュワーが1件あたり20〜30分の電話取材で何度も深掘りを重ねることで、定型アンケートでは捉えきれない本音を記録している
◼️ご家族の45.5%が語った、入居決断時の罪悪感

入居決断時の罪悪感に関するヒアリングが得られた1,045件のうち、罪悪感・後ろめたさを語ったご家族は475件(45.5%)、罪悪感の言及がなかったご家族は570件(54.5%)。
| グループ | 件数 | 割合 |
| 罪悪感・後ろめたさあり | 475件 | 45.5% |
| 罪悪感なし(言及なし) | 570件 | 54.5% |
| 合計 | 1,045件 | 100.0% |
入居決断時の罪悪感・後ろめたさに関するヒアリング結果を分析したところ、1,045件のうち475件(45.5%)のご家族が、罪悪感・後ろめたさを取材で語っていたことが確認されました。一方、570件(54.5%)のご家族は罪悪感の言及がなく、「むしろ安堵した」「プロに任せる方が正解だと思った」と語っており、入居決断を前向きに捉えていたケースも半数以上を占めていました。
取材では、葛藤を語ったご家族から、以下のような生々しい描写が確認されています。

ご本人から強い拒絶の言葉を浴びながら、それでも介護の共倒れを避けるために入居を決断したというこのケースは、葛藤の典型例として取材で確認されました。介護施設への入居は、ご家族にとって「最善の選択」であると頭では理解していても、感情面ではその選択を肯定しきれない──という構造が、深掘り取材によって明らかになっています。
◼️最も多い葛藤は「罪悪感」、次いで「本人の抵抗」「申し訳なさ」

罪悪感・葛藤に関するヒアリング結果1,045件のうち、葛藤のタイプ別の出現件数(複数回答)。割合は1,045件に対する比率。
| 葛藤タイプ | 件数 | 割合(1,045件中・複数回答) |
| 自責・罪悪感(罪悪感・申し訳ない・後ろめたい) | 475件 | 45.5% |
| 本人の抵抗・意思衝突(嫌がった・拒否・抵抗) | 307件 | 29.4% |
| 説明・説得の困難(納得してもらえない辛さ) | 231件 | 22.1% |
| 寂しさ・別離の悲しみ(離れる・会えなくなる) | 131件 | 12.5% |
| 決断への迷い(これで良かったのかという不安) | 124件 | 11.9% |
| 疲弊・限界(共倒れ・もう無理) | 123件 | 11.8% |
| 哀れみ・見捨て感(かわいそう・見捨てるような気持ち) | 42件 | 4.0% |
葛藤のタイプを分類したところ(複数回答)、最も多く語られたのは「自責・罪悪感」で1,045件中475件(45.5%)。「罪悪感」「申し訳ない」「後ろめたい」という表現が同じ感情の異なる言語化として取材で確認されました。次いで「本人の抵抗・意思衝突」が307件(30.2%)、「説明・説得の困難」が231件(22.8%)と続きます。
「可哀想」「自由を奪った」といった表現も含め、介護施設入居にはご家族側の心理的負荷が複層的に発生していることが、取材で確認されました。

このケースでは「罪悪感」「申し訳なさ」「本人の抵抗」という3つの葛藤が同時に表出しています。ご本人の意思と、ご家族が考える「安全・健康」という合理性との間で引き裂かれる構造が、取材を通じて繰り返し確認されました。
◼️罪悪感を語った家族の88.6%が、入居後の好転を語った
| グループ | 母数 | 入居後好転 | 好転率 |
| 罪悪感を語った | 475件 | 421件 | 88.6% |
| 罪悪感の言及なし | 570件 | 438件 | 76.8% |
入居後にポジティブな変化(「穏やかになった」「安心できた」「良くなった」等)が取材で確認された割合を、罪悪感の有無別に比較しました。その結果、罪悪感を語ったご家族475件のうち421件(88.6%)でポジティブな変化が確認された一方、罪悪感の言及がなかった570件では76.8%(438件)となり、罪悪感を語ったグループの方が11.8pt高い好転率となりました。
「罪悪感を抱えて入居を決断したご家族ほど入居後に後悔するのではないか」という一般的な懸念とは逆に、強い罪悪感を語ったご家族の方が入居後のポジティブな変化を語る傾向が取材で確認されました。取材では、決断前の葛藤の深さと、入居後に実感する安堵・回復の大きさが比例しているケースが多く語られており、深い葛藤の分だけ入居後の変化を喜ぶ感情が大きくなる構造が浮かび上がっています。

このケースは、入居決断時の強い葛藤が、入居後の時間経過の中で「救われた気持ち」へと変化したプロセスが取材で確認された典型例です。ご家族ご自身が骨折で入院した際に「母は施設にいるから大丈夫」と思えたという描写は、介護を一人で抱え込まないことがご家族の人生の安全網になり得ることを示しています。
一方、入居決断時から葛藤を抱えなかったご家族のケースでは、以下のような描写も取材で語られました。

葛藤を抱えずに入居を決断できた背景には、「ご本人自身が入居を望んでいた」「在宅介護の限界がご家族自身にも迫っていた」という状況が取材で確認されています。
【調査概要】
調査名:介護施設入居時の葛藤・罪悪感と入居後の変化に関する実態調査(第3弾)
調査対象:「ケアスル 介護」掲載の体験談のうち、入居決断時の葛藤・罪悪感に関するヒアリング結果が得られた1,045件
集計対象:体験談全体は1,646件(2025年6月〜2026年4月に掲載)。うち、入居決断時の葛藤・罪悪感に関する項目でヒアリング結果が得られた1,045件を分析対象とした
調査期間:2025年6月〜2026年4月
調査方法:専任インタビュワーによる電話取材(1件あたり20〜30分)。介護施設を対象としたインタビュー取材型口コミサイトとしては業界唯一の手法(※)であり、定型アンケートでは捉えきれない感情の機微や葛藤の構造を深掘りしている
ケアスル 介護では、本調査のようにより多くのユーザー様の声を届け、介護業界の透明化を推進するため、電話取材にご協力いただける方を継続的に募集しています。
ご協力いただける方には5,000円分の電子マネーを贈呈しております。詳しくはこちらをご覧ください。
(※2026年4月時点、自社調べ。主要介護施設検索サイトを対象とした比較調査による。)
◼️ケアスル 介護について
「ケアスル 介護(https://caresul-kaigo.jp/)」は、株式会社Speeeが運営する介護施設の検索・口コミサイトです。全国の介護施設情報を網羅し、入居相談から施設見学の手配までをワンストップで支援しています。
最大の特長は、業界唯一のインタビュー取材型口コミです。専任インタビュワーが入居者のご家族に1件あたり20〜30分の電話取材を実施し、何度も深掘りを重ねることで、一般的なユーザー投稿型口コミでは拾いきれない実体験の細部まで忠実に反映しています。さらに、入居中のご家族だけでなく、すでに退去された方のご家族にも取材を行うことで、施設との利害関係に左右されない中立性の高い口コミを提供しています。
公開済みの体験談は1,646件(2026年4月時点)にのぼり、介護施設選びにおける情報の非対称性を解消し、利用者が納得のいく意思決定を行えるよう支援しています。